高配当株は増配で配当金が育つってよく聞くけど、実際どれくらい増えるの? 配当金が毎年増えているのは、買い増しを続けているからでしょ。増配の分なんて、おまけくらいじゃない?
受取額だけを見ると、買い増しと増配が混ざっていて見分けがつきませんね。増配でどれくらい増えるのかは、買い増しの分を除いて計算してみないと分かりません。
でも、増配の分だけ取り出しても、減配する会社もあるでしょ。過去に増えていたからって、これからも同じとは限らないんじゃない?
そこは私も同じ考えです。なので、私の実績から増配の分だけを取り出して、どれくらい増えたのかを確かめます。増えた数字だけでなく、年ごとの差や減った例も一緒に見ます。自分の保有株で同じ計算をする方法も紹介します。
高配当株をこれから始める人にも、すでに持っている人にも気になるのは、「増配で配当金は実際どれくらい増えるのか」という点だと思います。ただ、受取額が毎年増えていても、それが買い増しによるものか増配によるものかは、受取額を見るだけでは分かりません。私もこれまで買い増しをしてきた中で、高配当株投資において純粋な増配部分がどのぐらいになるかはわかっていませんでした。
本記事では、私が持っている国内個別株と米国ETFについて、記録が残っている2021〜2025年の配当から、買い増しと売却の影響を除き、増配だけでどれだけ増えたのかを確認し、増配の威力がどれくらいあったのか、減った年や減った銘柄も含めてまとめました。
具体的な金額はご紹介していませんが、ご自身の配当額を思い浮かべながら確認してみてください。
この記事でわかること
- 配当金が増えたのは、買い増しのおかげなのか、増配のおかげなのか
- 増配の分だけを見たとき、減った年や減った銘柄はどのくらいあったか
- 自分の保有株で、買い増しや売却を除いた増配の伸びを計算する方法
増配だけで、国内個別株の配当は2021〜2025年に約77%増えた(最大の1銘柄を除くと約59%)
ここでは、途中で買い増した分や売った分が混ざらないように、その年の初めの株数を、前年と今年の両方の1株配当に掛けて比べました(税引前)。増配した銘柄も減配した銘柄も含めた差し引きの結果で、記念配当や特別配当も含みます。
その結果、2021年から2025年までの4年間で、私の国内個別株の配当は、増配だけで約77%増えました。
1銘柄の影響を除いた数字もあわせて出しました。配当の増減に一番大きく影響した国内の1銘柄を毎年選び、その年の計算から除くと、累積は約59%です。除く銘柄は毎年選び直します(同じ銘柄が続く年もあります)。
| 対象 | 2021→2025年の累積 |
|---|---|
| 国内個別株 | +77.06% |
| 国内個別株(最大の1銘柄を毎年除く) | +58.96% |
| 米国ETFのうち主な4本(HDV、VYM、VIG、PFF) | +13.37% |

国内と米国では「年」の意味が違います。国内個別株は、その年に終わる決算期の年間1株配当で比べ、米国ETFは、権利落ち日の暦年でまとめた分配金で比べています。
※国内個別株は円、米国ETFはドルのまま計算しているので、米国ETFの数字に為替の動きは入っていません。国内ETFなどは国内個別株に含めていません。
この数字を読むときは、次の2点に注意してください。
- 同じ銘柄を持ち続けた結果ではありません。毎年、その年の初めの株数に入れ替えて前年からの伸びを出し、それを4年分つないだ値です
- 将来の目安ではありません。私の保有で、2021〜2025年に起きたことの記録です
※2021年を起点にしたのは、株数の記録がほぼ毎月そろうのが2021年1月からだからです。国内個別株の1株配当はEDINETの開示データをもとにし、差のあったものは各社の公式資料と照合しています。米国ETFの分配金は、運用会社の公式資料と照合しています。
4年分を積み上げた数字なので、年ごとの伸びほどの実感はありません。それでも、増配の効果はとても大きいと感じています。1年あたりにならした値は、注意点とあわせて後の「この伸びは一例です」の章で示します。
冒頭のモカの問いに答えると、増配はおまけではありませんでした(年によって約7〜26%)。ただ、実際に増えた配当では、買い増しのほうが大きかったです(次の補足で示します)。
補足:実際に増えた分のうち、買い増しと増配はどのくらいか
ここまでの数字は、買い増しを除いたものです。では、実際に増えた配当のうち、買い増しによる分はどのくらいあったのか。2024年から2025年の1年分だけ、国内個別株で分けてみました。
年初の保有で見た年間配当は、2024年から2025年に約57%増えました。その増えた分を分けると、次のとおりです。
- 年初の保有で見た年間配当が増えた分のうち、約3分の2〜4分の3は買い増しによるもの
- 約3〜4割は増配(1株配当の変化)によるもの
- 売却は、増えた分に対して約4.5%のマイナス
買い増しと増配の割合に幅があるのは、買い増した株のその後の増配を、買い増しと増配のどちらに数えるかで分け方が変わるためです。
※ここでの「年初の保有で見た年間配当」は、年初の株数で1年分の配当を受け取ったとした値です。実際に口座に入った手取りの受取額とは別の指標です。
配当金の推移を年ごとに見ると、増配の伸びは大きく違った
4年の累積だけを見ると毎年同じように増えたように見えますが、年ごとの伸びは大きく違いました。1銘柄の影響が大きい年もあります。
| 比較期間 | 国内個別株 | 国内個別株(最大の1銘柄を除く) | 米国ETFの主な4本 |
|---|---|---|---|
| 2021年 → 2022年 | +25.55% | +18.76% | +5.19% |
| 2022年 → 2023年 | +6.88% | +6.49% | +7.72% |
| 2023年 → 2024年 | +13.97% | +11.94% | +0.65% |
| 2024年 → 2025年 | +15.77% | +12.28% | −0.58% |
| 2021年 → 2025年の累積 | +77.06% | +58.96% | +13.37% |

表から読み取れるのは、次の3点です。
- 国内個別株は、年によって約7%から約26%まで開きがある。伸びが一番大きかったのは2022年でした
- 1銘柄で数字が大きく変わる年がある。2022年は、最大の1銘柄を除くと約26%が約19%になります
- 米国ETFの主な4本は、国内個別株より伸びが小さい。2023年だけは国内個別株を上回りましたが、2025年は前年より少し減りました。ETFは中身の銘柄が入れ替わるので、個別株と単純には比べられません
2025年の国内個別株には、ある銘柄の特別配当が入っています。その銘柄の1株配当は、翌年には元の水準に戻りました。2025年の伸びのうち一部は、続くとは限らない上乗せです。
2026年は、その年に終わる決算期がまだ終わっていない銘柄があるため、表に入れていません。
配当の多い銘柄ほど、結果への影響が大きい
本記事の増配の伸びは、保有銘柄の増配率をそのまま平均した値ではありません。「年初の株数×1株配当」を全銘柄で合計し、その合計が前年からどれだけ増えたかを見ています。つまり、私の配当金全体が増配で何%増えたかを表す数字です。
そのため、年初の株数で見た前年の配当が多い銘柄ほど、結果への影響が大きくなります。たとえば、A株が10%、B株が20%増配したとします。
- A株とB株から受け取る配当が同じ額なら、全体の伸びは15%で、2銘柄の平均と同じです
- A株の配当がB株の3倍なら、全体の伸びは12.5%で、配当の多いA株に引っ張られます

参考として、国内個別株について、銘柄ごとの増配率を単純に平均した値と、中央値(真ん中の銘柄の値)も出しました。
| 比較期間 | 本記事の計算(配当の多い銘柄ほど重く数える) | 銘柄ごとの増配率の単純平均 | 銘柄ごとの増配率の中央値 |
|---|---|---|---|
| 2021年 → 2022年 | +25.55% | +15.65% | +9.56% |
| 2022年 → 2023年 | +6.88% | +10.79% | +7.09% |
| 2023年 → 2024年 | +13.97% | +13.57% | +10.42% |
| 2024年 → 2025年 | +15.77% | +13.84% | +8.43% |
| 2021年 → 2025年の累積 | +77.06% | +65.66% | +40.47% |
| 1年あたり(4年の累積から計算) | 約15% | 約13% | 約9% |
※単純平均と中央値は、その年の初めに持っていた国内個別株のうち、前年と当年の1株配当を比べられた銘柄で計算しています。増配した銘柄も、維持(0%)や減配(マイナス)の銘柄も入っています。前年が無配だった銘柄は、増配率を計算できないため外しています(2025年に1銘柄)。累積と1年あたりは、各年の値をつないで計算しました。
- 2023年を除き、本記事の計算が単純平均より高い。差が大きいのは2022年と2025年で、配当の多い銘柄が大きく増配した年です
- 2023年は、単純平均のほうが高い。配当の多い銘柄の伸びが小さかった年です
- 中央値は、どの年も約7〜10%。2023年を除くと本記事の計算より小さく、4年の累積では約40%と、約77%の半分ほどです。単純平均が中央値より高いのは、一部の銘柄の大きな増配に引っ張られるためです
本記事の約77%は、「私の配当金がいくら増えたか」に答える数字です。「保有銘柄が平均で何%増配したか」を知りたいときは、単純平均や中央値のほうが近い数字になります。
減配や分配金が減った例もあった
2021〜2025年のあいだにも、1株配当を減らした国内個別株は、2023年から2025年まで毎年ありました。米国ETFでも、前年より分配金が減ったものがあります。
国内個別株を、年ごとに増配・維持・減配で数えると次のとおりです。
| 比較期間 | 増配 | 維持 | 減配 | 比較できなかった銘柄 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年 → 2022年 | 40 | 8 | 0 | 0 |
| 2022年 → 2023年 | 53 | 12 | 5 | 1 |
| 2023年 → 2024年 | 71 | 12 | 4 | 1 |
| 2024年 → 2025年 | 82 | 20 | 5 | 0 |
※その年の初めに持っていた国内個別株を数えています。維持は、前年と同じ額です。比較できなかったのは、決算期末の前に上場廃止になり、前年と当年の1株配当を比べられなかった銘柄です。
2025年に減配した5銘柄の中身は、一様ではありません。前の期にあった記念配当がなくなったことで1株配当が下がり、記念配当を除いた普通配当だけで比べると増えていた銘柄があります。一方で、記念配当を除いても減った銘柄もありました。
米国ETFでは、2025年にHDVとPFFの分配金が前年より減りました。VYMは、ほぼ横ばいです。ETFの分配金が減ることは、会社の減配とは仕組みが違いますが、受け取る額が減る点は同じです。
私は減配を織り込んで持っている
期間中に、減配を理由に売った銘柄はありません。私は配当金を下げない会社を中心に選んでいますが、業績で配当を変える会社もあるので、減配は織り込み済みです。この考え方は、2021〜2025年を通して変わっていません。
PFFは手放しました。配当利回りを重視して選びましたが、より値動きのリスクが高い債券のような、中途半端な商品だと感じたことと、経費が高めだったことから、VYMやHDVのほうが良いと考えたためです。経費率は、PFFが0.45%、HDVが0.08%です(いずれもiShares公式)。
※PFFは、米国の優先証券とハイブリッド証券の指数に連動するETFで、優先株や劣後債に投資します(iShares公式)。「中途半端な商品」は私の感じ方で、商品の良し悪しを決めるものではありません。
上の表は減配した銘柄の数を示すもので、減配の影響の大きさは示していません。また、自分で選んで持っている銘柄の数なので、一般的な減配の割合ではありません。配当の多い銘柄が減配すれば、その年の伸びは大きく下がります。
この伸びは一例です:期待しすぎないための注意
ここまでの数字は、私の保有で、2021〜2025年に起きたことの一例です。これから高配当株を始める人にとっては、「増配がこれぐらいあった」という例にはなると思います。ただ、同じだけ増えると期待しすぎないでください。
4年の累積を1年あたりにならすと、国内個別株は約15%(年ごとの実際は約+7〜26%)、最大の1銘柄を毎年除くと約12%(約+6〜19%)、米国ETFの主な4本は約3%(約−1〜+8%)です。
この数字を自分の計画に当てはめる前に、次の点を見てください。
- 年ごとの幅が大きい。1年あたりの値は、伸びの大きい年と小さい年をならしたもので、2025年には続くとは限らない特別配当も入っています
- 多くの銘柄の増配率は、もっと小さい。銘柄ごとの増配率の中央値は、1年あたり約9%でした(単純平均は約13%)
- 減った例もある。国内個別株の減配や、米国ETFの分配金の減少もありました
- この期間だけの数字です。別の4年を取れば、違う結果になりえます
- 相場の環境と、銘柄選びの影響は分かりません。この計算は1株配当の変化を見ているだけで、何のおかげで増えたかまでは切り分けていません。また、この結果は、増配しそうな銘柄を私が自分で選んで持った結果です
増配が続く背景:市場全体のデータと私の見方
今は投資額を増やさず、特定口座からNISA口座への移動を予定しています。株価は上下していますが、今のところ、業績の良い企業が多く、増配の傾向が続いています。
私の感覚では、以前は配当性向30%程度の会社が多かったのですが、この3年ほどで50%以上に引き上げる会社が増えました。さらに、DOE(株主資本配当率)という別の指標を使って、減配をあまりしない方針の会社も増えてきました。背景には、東証を中心に、投資家を意識した経営を求める流れがあると見ています。
市場全体のデータでも、この流れは確かめられます。
- 配当方針の変化:大和総研の調査では、TOPIX500の会社のうち配当性向の目標を掲げる会社の平均は、2023年度の36.2%から2025年度は38.7%に上がりました。最も多い水準は40%です。DOEを採用する会社は2年で47社増えて93社に、配当を前期より下げないことを方針とする「累進配当」を採用する会社も40社増えて86社になっています。ただし、配当性向50%以上が一般的になったわけではありません
- 東証の要請:東証は2023年3月から、プライム市場とスタンダード市場の全上場会社に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請しています。ただし、要請の趣旨には「自社株買いや増配のみの対応や、一過性の対応を期待するものではなく」とあり、増配そのものを求めたものではありません
- 日経平均の配当:日経平均の構成銘柄の配当も、2021〜2025年で約64%(年率約13%)増えていました。2024年を除くと、年ごとの伸び方は私の国内個別株と近い動きでした(下の表)
| 比較期間 | 日経平均・配当指数 | 私の国内個別株(本記事の計算) |
|---|---|---|
| 2021年 → 2022年 | +22.7% | +25.55% |
| 2022年 → 2023年 | +7.4% | +6.88% |
| 2023年 → 2024年 | +7.4% | +13.97% |
| 2024年 → 2025年 | +15.8% | +15.77% |
| 2021年 → 2025年の累積 | +63.8% | +77.06% |
※日経平均・配当指数は、日経平均の構成銘柄をその年の1月から12月まで持った場合の配当を、日経平均の水準に合わせて積み上げた指数です。前年比は各年の指数値(2021年489.16、2022年600.04、2023年644.40、2024年692.00、2025年801.12)から計算しました。対象の銘柄も計算方法も本記事とは違うので、目安として並べています。
私の約77%も、日本企業全体の増配の流れに乗った面が大きいと考えています。ただ、増配が大きかった理由がこの流れにあるかは私の見方で、本記事の計算で確かめられたことではありません。
※NISA口座への移動は、本記事の税引前の計算には入りません。影響するのは、手取りの受取額です。
シミュレーターの想定増配率とは別物です
当ブログの「必要配当利回り逆算シミュレータ 」では、想定増配率を0〜6%から選び、既定値は3%です。本記事の約15%は、私の国内個別株の2021〜2025年の差し引きの結果なので、この想定増配率にそのまま入れる値ではありません。将来の計画には、次の章のように増配0%や減配の場合も試してください。
自分の保有株で確かめる:増配だけの伸びの計算のしかた
自分の保有株でも、年初の株数と1株配当があれば、増配だけの伸びを計算できます。買い増しや売却を除くために、前年と今年の両方に同じ「年初の株数」を使うのがポイントです。
計算のしかた
ここでいう「年初の株数」は、その年の1月初めの時点で持っていた株数です。増配だけの伸びは、次の式で出します。
増配だけの伸び(%)=(A ÷ B − 1)× 100
- A=銘柄ごとの「年初株数 × 今年の年間1株配当」の合計
- B=銘柄ごとの「年初株数 × 前年の年間1株配当」の合計
手順は次のとおりです。

- 今年の1月初めに持っている銘柄と、その株数を書き出す
- 銘柄ごとに、前年と今年の年間1株配当を調べる
- 銘柄ごとに「年初株数 × 今年の年間1株配当」と「年初株数 × 前年の年間1株配当」を出し、それぞれ合計する(AとB)
- AをBで割り、1を引いて100を掛ける(表計算ソフトなら
=SUMPRODUCT(株数, 今年の配当)/SUMPRODUCT(株数, 前年の配当)-1) - 翌年は、その年の1月初めの株数に入れ替えて同じ計算をする。累積は、各年の伸びをつないで出す
年の途中で新しく買った銘柄は、その年の計算には入れず、翌年の年初株数から入れます。今年の決算期がまだ終わっていない銘柄は、直近で終わった決算期と、その前の決算期を比べてください。
そろえ方で迷いやすい点は、次のとおりです。
| 迷いやすい点 | そろえ方 |
|---|---|
| 国内株の「年」 | その年に終わる決算期の年間1株配当(中間と期末の合計)を使う。例:2025年なら、1月初めの株数に、2025年3月期の年間1株配当を掛ける。配当の時期がずれても減配と数えないためです |
| 米国ETFの「年」 | 暦年(1〜12月)の分配金の合計を使う。ドルのまま計算する(為替は入らない) |
| 記念配当・特別配当 | 本記事では含めて計算した。含めずに普通配当だけで見る方法もある |
| 株式分割 | 分割前の1株配当を分割の比率で割り、年初株数も分割後の株数にそろえる(1株を2株にする分割なら、配当は半分、株数は2倍) |
| 無配になった銘柄 | 確認できた無配は0として計算に入れる |
| データがない銘柄 | AとBの両方から外す(0とみなさない) |
架空の2銘柄で計算してみる
架空の銘柄A・銘柄Bで計算すると、次のようになります。金額は説明のための架空の例で、私の保有ではありません。
| 年初株数 | 前年の1株配当 | 今年の1株配当 | 年初株数×前年の配当 | 年初株数×今年の配当 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 1年目 銘柄A | 100株 | 50円 | 55円 | 5,000円 | 5,500円 |
| 1年目 銘柄B | 200株 | 30円 | 30円 | 6,000円 | 6,000円 |
| 1年目 合計 | 11,000円 | 11,500円 | |||
| 2年目 銘柄A | 100株 | 55円 | 60円 | 5,500円 | 6,000円 |
| 2年目 銘柄B | 300株(1年目に100株買い増し) | 30円 | 33円 | 9,000円 | 9,900円 |
| 2年目 合計 | 14,500円 | 15,900円 |
- 1年目:11,500 ÷ 11,000 − 1 = +4.5%
- 2年目:15,900 ÷ 14,500 − 1 = +9.7%
- 2年分の累積:1.045 × 1.097 − 1 ≒ +14.6%(1年あたり 約7.1%)
銘柄Bで買い増した100株は、2年目の「年初株数×前年の配当」と「年初株数×今年の配当」の両方に入るので、伸びには入りません。これが「売買を除く」の意味です。売買を含めて受取額で比べると、11,500円から15,900円へ約+38%増えていますが、売買を除くと+9.7%です。この差が、買い増しによる分です。

データの入手先
| 必要なもの | 入手先の例 |
|---|---|
| 年初の株数 | 証券口座の取引履歴から出す(今の株数 − その年に買った株数 + その年に売った株数)。家計アプリの記録も使える |
| 国内株の1株配当 | 各社のIR、IR BANK |
| 米国ETFの分配金 | 運用会社の公式サイト |
その年の初めから今まで売買していない銘柄は、今の株数のままで構いません。ふだん1株配当を調べるときは、各社のIRやIR BANKを使っています。年初の株数の記録が少なければ、直近1年・数銘柄だけでも構いません。
計画への使い方
出した数字は、そのまま将来の増配率として使うのではなく、計画を試すときの比較材料にしてください。
- 増配0%の場合:今の配当がそのまま続くとして計画を試す。「必要配当利回り逆算シミュレータ 」では、想定増配率(0〜6%から選べます)を0%にすれば試せます
- 一部の銘柄が減配した場合:シミュレーターでは試せません(想定増配率の下限は0%です)。配当の多い銘柄の1株配当を下げて、自分で配当の合計を出し直してください
この2つを比べると、増配を当てにしない計画や、減配が起きた場合でも成り立つかが分かります。
まとめ:増配の伸びと、減った例の両方が見えた
本記事で確かめたことを振り返ります。
- 冒頭の問いへの答え:増配はおまけではなかった(年によって約7〜26%)
- 買い増しと売却を除くと、私の国内個別株の配当は2021〜2025年に約77%増えた。最大の1銘柄を毎年除くと約59%、米国ETFの主な4本は約13%
- 年ごとの伸びは大きく違い、1銘柄の影響や、続くとは限らない特別配当が入る年もあった
- 期間中も、国内個別株の減配や米国ETFの分配金の減少はあった。私は減配を織り込んで持っている
自分の保有株がどれくらい増配しているか、今の配当計画で大丈夫かが気になった方は、次の順で試してみてください。
- 自分の保有株のうち配当の多い数銘柄で、直近1年分の「増配だけの伸び」を計算する
- 必要配当利回り逆算シミュレータ で、想定増配率を0%にしても計画が成り立つかを確かめる
- 余裕があれば、配当の多い銘柄が減配した場合の配当の合計を、自分で出し直す
まだ高配当株を持っていない人は、増配をまったく当てにしないのではなく、控えめに見込んで計画を考えてみてください。シミュレーターで想定増配率を0%と低めの値の両方で試すと、増配があった場合となかった場合の差も分かります。
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- 高配当株投資の全体戦略を公開|なぜ米国ETF+日本個別株に分けるのか — 国内個別株と米国ETFに分けて持っている理由
- 2026年3月期「増配ラッシュ」をどう読むか — 決算で配当まわりの数字をどう読むか
- 連続増配株という選択肢 — 増配を続ける会社の選び方(本記事の実績とは別の話です)
参考文献・出典
- 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応|日本取引所グループ — 東証の要請(2023年3月31日公表)と、その趣旨
- 日経平均・配当指数 月次ファクトシート|日本経済新聞社 — 日経平均・配当指数の定義と各年の指数値
- DOE・累進配当の採用拡大が続く主要企業の株主還元方針|大和総研(2026年9月18日) — TOPIX500社の配当性向の目標の平均と最頻値、DOEと累進配当を採用する企業数
- PFF 商品ページ|iShares公式 — PFFの経費率と連動する指数
- HDV 商品ページ|iShares公式 — HDVの経費率
- 2024年 分配金サマリー|iShares — HDV・PFFの2024年の分配金
- 2025年 分配金サマリー|iShares — HDV・PFFの2025年の分配金
- Vanguard High Dividend Yield ETF(VYM)|Vanguard — VYMの分配金の履歴
- Vanguard Dividend Appreciation ETF(VIG)|Vanguard — VIGの分配金の履歴
注記: 本記事は特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。数字は筆者個人の保有での2021〜2025年の記録であり、将来の配当を示すものではありません。投資は自己責任で行ってください。